打合せが終了してリフォーム工事の内容、金額が最終的に確定したら、その内容を請負契約書に記載して双方が確認します。

請負契約書を交わさずに、口約束だけで仕事を依頼することは、トラブルの原因となることが多いので避けなければなりません。

新築の場合と違い、リフォームの請負契約書は業者によってばらばらですので、その内容をよく読んで契約するようにして下さい。

実際に工事が始まり、壁や床などを開けてみると、内部の部材の傷みが見つかるなど当初予定していなかった状態が明らかになることがあります。予定していた工事の前提として追加工事が必要となる場合は、必ず取り決めの内容を明確にしておく必要があります。
変更内容を書面にすることでトラブルの発生を未然に防ぐことができます。

リフォームに要する費用は工事費用だけではありません。規模の大きな増改築などは、住みながらの工事より引っ越した方がトータルの費用と日数を抑えることができる場合もあります。

その場合、引越し費用、工事期間中の家賃や敷金・保証金、駐車場代、荷物を預けておく時の貸倉庫レンタル料などの費用が必要になります。また、増築面積によって建築確認申請の手数料、不動産取得税や登記費用などが必要になるときもあります。

ひとくちにリフォームといっても工事代金だけでなく、ほかにもいろいろな費用が発生します。工事の規模、内容から見込まれる費用を計算して、ある程度余裕をもった資金計画をたてることをおすすめします。

リフォーム工事をする場合に、住んだままが得なのか。それとも引っ越した方が得なのかは、工事の規模や期間、引っ越しに必要な費用などによって違ってきます。

大掛かりな工事で数ヶ月かかるような場合は、引っ越しの方が経済的にも精神的にも負担が軽くてすみます。住みながらの場合は工期が倍近くになるため経費と人件費がかさみます。

さらに養生や仮設の費用も発生し、結果的に引っ越しより高くなってしまいます。